2026【日本の妊娠・出産はどう変わった？】産科診療の現場の変化から体外受精、男性の育休取得率までプレイバック！

さまざまな変化があった、日本の出産にまつわる歴史をプレイバック。さまざまな課題を抱えていますが、よりよい環境づくりに向けた動きも！

丸田佳奈さん

産婦人科医

総合周産期母子医療センター勤務の後、現在は診療所で、外来診療や分娩、手術を担当。現役医師の立場からメディアを通じ、医療情報を発信。

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産科診療の現場では、ここ20年でどんな進化があったのでしょうか。

「日本では以前から安全で質の高い医療が確立され、医療そのものは、今もあまり変わっていません。ただ、高齢出産の流れは直近15年でもゆるやかに増加傾向。NIPT（新型出生前検査）は、高齢出産する人から、注目を浴びています」

丸田さんは、この風潮について懸念していることがあるそう。

「日本医学会が認証する『認証施設』では基本的に3つの染色体異常の有無だけを検査対象としている一方で、『非認証施設』も増え、3つの染色体以外にも検査ができるように。不必要な検査で、妊婦が過剰な不安を抱えることには疑問が。適切な説明やカウンセリング、検査を受けられる施設を選んでください」

また、地方での産院の減少や、産後ケア施設が増えたことでの看護師などの人手不足など、産科医療に課題はたくさんあるといいます。

「今後、出産費用を保険適用にするという政策案も出ていますが、詳細は不透明な部分も。本当に必要なところにお金を使い、より安心安全に出産できる環境を整えるため、産科医の私たちが現場からしっかり声を上げていきたいと考えています」

河合 蘭さん

出産ジャーナリスト

フォトグラファーとして活動後、第1子の出産を機に、ジャーナリストに。不妊治療や少子化問題などを取材し、よりよい出産のあり方を追求。

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「ひと昔前は、不妊治療は秘密事項で、精神的に苦しい思いをしてきた女性も多くいました。それが徐々に周囲に話しやすくなり、2022年に体外受精などが保険適用になったことで、社会認知が広がりました。今では8・8人に1人が体外受精を経て妊娠出産に至っています。

また、新型出生前検査であるNIPTが開始されたことで、受ける人が急増。そのためサポート体制も整備されつつあります。

また最近は少子化対策として、経済面や育児休業など、法制度もずいぶんと整ってきました。けれども長年取材をしてきて気がかりなのが、昔と変わらずつらい気持ちになっている妊産婦さんが少なくないこと。仕事を続けながら産むことが当たり前になったので、子育ての負担が妊産婦以外へ分散されていくことが大事なのではと思います。

そこで今、注目されているのが『プレコンセプションケア』という取り組み。広い意味での性教育の一つで、老若男女問わず、すべての人が妊娠・出産に対して正しい知識をもつこと。これが社会全体に当たり前のこととして浸透していけば、今後よりいっそう生み育てやすい社会ができるのではと、期待しています」

監修：河合 蘭さん

取得率はたった1.3％という時代も……。男性が育休を取ることが特別だったが、2022年の法改正やコロナ禍に在宅勤務が増えたことの影響で、取得率が急上昇